理事長挨拶
近畿印刷産業機材協同組合は１９４９年（昭和２４年）に創立いたしました大阪府印刷製本機械工業協同組合を母体としております。
７０年を超える歴史の中で、西日本印刷製本機械工業協同組合、近畿印刷機材協議会大阪印刷材料同業会と続けて合併を行い、名実共に近畿に於ける、印刷関連機械メーカーをはじめ、材料や資材・インキなど全ての機材サプライヤーが一体となった団体となりました。
また、２００１年より名称も現在の「近畿印刷産業機材協同組合」といたしました。
現在、ＩＴ技術の急激な進展、普及とともに印刷関連業界も大きく様変わりしようとしております。この変化に対応するため、情報を交換・共有し、時には商品のドッキング、コラボレーション、アライアンスなど、足し算ではなく掛け算による競争力を付けていただきたく、当協同組合は、皆様が忌憚なく意見交換が出来る交流の場をできるだけ多く設けたいと考えております。
理 事 長 木 田 庄 一 郎
理事長挨拶
近畿印刷産業機材協同組合は１９４９年（昭和２４年）に創立いたしました大阪府印刷製本機械工業協同組合を母体としております。
７０年を超える歴史の中で、西日本印刷製本機械工業協同組合、近畿印刷機材協議会大阪印刷材料同業会と続けて合併を行い、名実共に近畿に於ける、印刷関連機械メーカーをはじめ、材料や資材・インキなど全ての機材サプライヤーが一体となった団体となりました。
また、２００１年より名称も現在の「近畿印刷産業機材協同組合」といたしました。
現在、ＩＴ技術の急激な進展、普及とともに印刷関連業界も大きく様変わりしようとしております。この変化に対応するため、情報を交換・共有し、時には商品のドッキング、コラボレーション、アライアンスなど、足し算ではなく掛け算による競争力を付けていただきたく、当協同組合は、皆様が忌憚なく意見交換が出来る交流の場をできるだけ多く設けたいと考えております。
理 事 長 木 田 庄 一 郎
役員紹介
沿 革
| 1949年（昭和24年） | 大阪府印刷製本機械工業協同組合創立 大阪印刷材料同業会設立 |
|---|---|
| 1949年（昭和24年） | 大阪府立今宮工業高校にて展示会開催 現在の『情報・印刷産業(ＪＰ)展』発展 |
| 1961年（昭和36年） | 近畿軽印刷資材協議会結成 |
| 1965年（昭和40年） | 西日本印刷製本機械工業協同組合発足 |
| 1972年（昭和47年） | 近畿軽印刷資材協議会が近畿印刷機材協議会に改称 |
| 1993年（平成5年） | 大阪府印刷製本機械工業協同組合と西日本印刷製本機械工業協同組合が合併し、 近畿印刷産業機械協同組合発足 |
| 2001年（平成13年） | 近畿印刷産業機械協同組合と近畿印刷機材協議会が合併し、 近畿印刷産業機材協同組合発足 |
| 2003年（平成15年） | 近畿印刷産業機材協同組合と大阪印刷材料同業会が合併し、 新生「近畿印刷産業機材協同組合」としてスタート |
沿 革
| 1949年（昭和24年） | 大阪府印刷製本機械工業協同組合創立 大阪印刷材料同業会設立 |
|---|---|
| 1949年（昭和24年） | 大阪府立今宮工業高校にて展示会開催 現在の『情報・印刷産業(ＪＰ)展』発展 |
| 1961年（昭和36年） | 近畿軽印刷資材協議会結成 |
| 1965年（昭和40年） | 西日本印刷製本機械工業協同組合発足 |
| 1972年（昭和47年） | 近畿軽印刷資材協議会が近畿印刷機材協議会に改称 |
| 1993年（平成5年） | 大阪府印刷製本機械工業協同組合と西日本印刷製本機械工業協同組合が合併し、近畿印刷産業機械協同組合発足 |
| 2001年（平成13年） | 近畿印刷産業機械協同組合と近畿印刷機材協議会が合併し、 近畿印刷産業機材協同組合発足 |
| 2003年（平成15年） | 近畿印刷産業機材協同組合と大阪印刷材料同業会が合併し、 新生「近畿印刷産業機材協同組合」としてスタート |
加入方法
第８条
本組員の組合員たる資格を有する者は、次の
各号の要件を備える小規模の事業者とする。
（１）印刷・製本・紙工機械製造業、印刷インキ製造
業、製本機械器具卸売業、製紙機械器具卸売業、
又は紙卸売業を行う事業者であること
（２）組合の地区内に事業場を有すること
第９条
組合員たる資格を有する者は、本組合の
承諾を得て、本組合に加入することができる。
本組合は、加入の申込みがあったときは、
理事会においてその諾否を決する。
加入方法
第８条
本組員の組合員たる資格を有する者は、次の各号の要件を備える小規模の事業者とする。
（１）印刷・製本・紙工機械製造業、印刷インキ製
造業、製本機械器具卸売業、製紙機械器具卸
売業、又は紙卸売業を行う事業者であること
（２）組合の地区内に事業場を有すること
第９条
組合員たる資格を有する者は、本組合の承諾を得て、本組合に加入することができる。本組合は、加入の申込みがあったときは、理事会においてその諾否を決する。
アクセス
06-6981-2931
アクセス
06-6981-2931